本学の教職課程では、「教員としての基礎?基本となる教育力を身につけた、優れた教員の養成」を掲げ、教職課程を履修し教員をめざす学生のために、教職課程ガイダンスの実施と個別面談?履修指導、学校ボランティアの相談、教員採用試験対策講座の実施など、様々な支援を行っています。
ICT 教室には電子黒板とタブレット、パソコンが備え付けられており、教員をめざす学生が基本的な操作方法や活用の仕方を一から学ぶことができる授業があります。近年重要性が高まるデジタル教科書に関しては、それを利用した単元の開発にも取り組んでいます。また、教員採用試験対策講座が夏休みと春休みに集中して行われています。
特定の学科で取得できる資格以外にも、所属学科に関わらず、さまざまな免許?資格を取ることができる環境が整っています。
史 心 日 は取得を応援しますが、すべて取得できるものではありません。
4年制大学で中学校教員養成課程を修了することで取得できる免許状です。免許状は卒業と同時に取得できますが、公立の中学校の教員を志望する場合は、各都道府県が実施する教員採用試験に合格することが必要です。
教科、教職に関する科目などを履修し、修了することで取得できる免許状です。免許状は卒業と同時に取得できますが、公立の高等学校の教員を志望する場合は、各都道府県が実施する教員採用試験に合格することが必要です。
文部科学省管轄の国家資格です。各種博物館（歴史、郷土、自然分野など）や美術館に勤務し、資料の収集?保管、専門的な調査?研究、報告書の作成、資料の一般公開、教育普及活動など、博物館の運営を担う専門職です。
文部科学省管轄の国家資格です。公共図書館、大学図書館において、図書?雑誌?資料の収集?整理?保存をはじめ、利用者に対して貸し出しや情報サービスなどを行う専門職です。
児童福祉施設で児童指導員として勤務するために必要な資格。児童福祉施設には、児童養護施設や障害児施設などがあります。さまざまな事情で家族と離れ、施設で生活する子どもたちの生活指導や社会的能力が育つようにサポートします。大学で心理学、教育学、もしくは社会学を専攻し卒業する必要があります。
※任用資格とは、公務員として採用された後で、特定の業務に任用されるときに必要となる資格であり、任用されて初めてその資格を名乗ることができるものです。免許証や資格証明書というものは発行されません。
厚生労働省が認定する、児童相談所と呼ばれる公的機関で働くために必要な資格です。近年、児童相談所への相談件数が増加し続けています。子どもや保護者からの福祉に関する相談に応じ、必要な調査、社会診断を行い、適切な支援、指導を行います。大学で心理学、教育学、もしくは社会学を専攻し卒業する必要があります。
外国人に正しい日本語を豊かな知識と高い指導力を持って教える教員を育成します。「日本語教員養成コース」は日本文化学科の日本語関係の専門科目と日本語教授法関係の科目の中から45単位を取得、他学科の学生は副専攻で履修し、32単位を取得する必要があります。現在のところ、免許制度はありませんが、上記の講座の所定単位数を満たした学生に卒業時に修了証を授与します。
※登録日本語教員の資格ではありません。
カウンセラーの国家資格です。2017年に法令が交付され、2018年度より養成が始まりました。心理学科で厚生労働省指定の科目を修得し、卒業後、一定期間、国で定める実務等に従事することで、受験資格が得られます。また、大学院に進み実習を含む指定科目を修めれば、修了時点で受験資格が得られます。
一般社団法人社会調査協会が認定する民間資格。社会調査の知識や技術を用いて、世論や市場動向、社会事象等を捉えることができる「調査の専門家」に与えられる資格です。
公益社団法人日本心理学会が認定する民間資格。心理学の専門家として仕事をするために必要な、標準的基礎学力と技能を修得している人に与えられる資格です。
